産休・育休からの復職：税理士という資格が支えてくれた
税理士として働いていた会計事務所を産休で離れ、育休1年後に復職しようとしたとき、元の職場では時短勤務の対応が難しいとのことで、事実上の退職を余儀なくされました。この体験と、その後の転職でキャリアを再構築したプロセスをお伝えします。
産休・育休前の状況
産休前は中規模の税理士法人でシニアスタッフとして働き、年収490万円でした。資格取得後5年のキャリアを積み、そろそろマネージャー候補として見られ始めた時期での妊娠・出産でした。職場では「時短でも構わない」という話でしたが、実態として時短勤務者をロールモデルにできる先輩がおらず、戻ることへの不安がありました。
復職断念と転職活動の開始
育休終了間際に「時短勤務では担当案件の引き継ぎが難しい」と告げられ、結果的に退職することになりました。当時は「税理士資格があっても、育児と仕事の両立は難しいのか」と落胆しました。しかし転職活動を始めてみると、状況は全く違いました。
転職エージェントに「育児中・時短希望・税理士資格あり」という条件で相談すると、「需要は確実にある。むしろ資格があることで選択肢が広い」と言われました。
転職先の選択：時短勤務に理解ある職場を選ぶ
転職活動で最優先したのは「時短勤務での実績がある職場かどうか」でした。確認したポイントは以下の通りです。
- 時短勤務者の現在の在籍人数と担当業務の内容
- 時短勤務から通常勤務に戻ったロールモデルの存在
- 繁忙期（1〜3月）の時短勤務者の扱い
- 保育園のお迎え等、急な早退への柔軟さ
転職後の状況：年収は下がったが満足度は上がった
転職先は事業会社（上場企業）の経理・税務部門です。時短勤務（1日6時間）での雇用で、年収は340万円（前職比-150万円）になりました。数字だけ見ると大幅なダウンですが、子供の成長に関われる時間が増え、精神的な余裕が格段に生まれました。
また、事業会社の税務は決算サイクルが会計事務所より分散しており、繁忙期の集中が少ない。育児との両立という観点では、事業会社の方が向いていると感じました。
育児が落ち着いた後のキャリア再構築
子供が小学校に入学したタイミングで、フルタイム勤務に戻しました。年収は490万円（産休前の水準）に戻り、現在はマネージャー候補として再評価されています。
産休・育休・時短という「キャリアのブランク」を経験したことで、かえって「自分にとって何が重要か」が明確になりました。税理士資格が「どんな働き方でも活かせる」強みを持つことを、身をもって実感しました。
女性税理士へのメッセージ
出産・育児でのキャリア中断を「終わり」だと思う必要はありません。税理士資格は、育児の時期を経ても市場価値を持ち続ける資格です。時短・パート・フルタイムと、ライフステージに合わせて働き方を変えながら、長期的にキャリアを構築できます。焦らず、自分のペースで歩み続けることをお勧めします。
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