転職失敗の9割は事前調査不足から生まれる
転職した後に「こんなはずじゃなかった」と後悔する税理士は少なくありません。私の周囲でも、転職先が「成長機会」という言葉で残業を美化する環境だった、思ったより年収が上がらなかった、という声を聞きます。これらの失敗の多くは事前調査で防げます。転職前に必ず確認すべき事前調査のポイントをまとめました。
調査1：残業時間の実態を把握する
求人票の「月平均残業20時間」は参考にはなりますが、実態とズレている場合があります。特に会計業界の繁忙期（1〜3月）の残業実態は別途確認が必要です。
実態を知るための方法
- 口コミサイト（OpenWork、転職会議）での確認
- 転職エージェントへの「繁忙期の残業実態」の質問
- 面接での「繁忙期の1ヶ月の平均残業時間」の直接質問
- SNS（X）での在職者・OBの投稿チェック
調査2：年収の実態（固定給 vs 変動給の比率）
「年収600万円〜1000万円」という幅の広い求人は、実際には600万円スタートで、1000万円に到達する人はごくわずかというケースが多い。年収の内訳（基本給・残業代・賞与・インセンティブ）を確認することが重要です。
年収調査のポイント
- 固定給と変動給の比率
- 前年度の実際の賞与支給実績
- 残業代の有無と計算方法
- 昇給の実績（毎年いくら上がったか）
調査3：離職率・定着率
離職率が高い職場は何かしらの問題がある可能性が高い。直接質問するのが難しければ、口コミサイトや転職エージェントを通じて調査しましょう。特に「入社3年以内の離職率」は参考になります。
調査4：業務内容の具体的な確認
「税務コンサルティング」という求人でも、実際は申告書の作成補助しかない場合もあります。面接では「入社後の最初の1年間で担当する業務の具体的な内容」を詳しく質問することをお勧めします。私が経験した事務所では「DXを推進します」と書かれていたのに、実際には「申告書の電子化がDX」と呼んでいるレベルでした。求人票の言葉を鵜呑みにしないことが重要です。
調査5：社風・組織文化のチェック
税理士法人・会計事務所は所長の個性が組織文化に直結します。所長のSNS発信、業界での評判、元スタッフのOB/OGとのOB訪問等を通じて、入社前に組織文化を把握することが重要です。
- X（旧Twitter）での所長・パートナーの発信チェック
- 業界内の評判（業界コミュニティへの参加）
- 転職エージェントからの詳細ヒアリング
- OB訪問（可能な場合）
調査6：キャリアパスの具体性
「昇進・キャリアアップが豊富」という言葉は抽象的すぎます。「現在のManager陣はどのようなバックグラウンドで入社したか」「Senior Managerに昇格する平均年数は何年か」という具体的な質問で、実際のキャリアパスを確認しましょう。
まとめ：事前調査は「面倒」ではなく「投資」
転職の事前調査に費やした数十時間は、入社後の後悔を防ぐための最も効率的な投資です。転職市場の相場感と同様に、転職先の実態情報もできるだけ多くの角度から収集してから判断することが、転職成功の確率を大幅に上げます。
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